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joseishi5
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5月8・15日号の表紙は本来こうするべきだった。
(コピペ可)

「WILL」絶好調の元文春編集長花田氏によると
いわゆる3大女性誌(女性自身・週刊女性・女性セブン)の売上げは壊滅的に悪化しているのだそうだ。
韓流を病的に推している「女性自身」に至っては
90年に85万部だった売上が、05年には40万部と半減の落ち込みを見せている。

それもそのはずだ。
こんな表紙をつくっているからだpe

2007年5月8・15日号の記事なら
赤西仁(22)亀梨(21)の怒声!再出発決めたNYで「激論48時間」
佑ちゃんに大接近?「神宮球場」トリビア
のどちらかで表紙を作れば売上が確実に1.5倍にはなることを保証しますよ。
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マイク・ホンダ議員に対する中国系反日団体からの政治献金が突出しているという事実は、周知のことですが、
中国の米国債の保有高が日本を上回ったとの噂もあり、
中国市場の利権を巡って、米中の繋がりが強まっていることが伺えます。

「南京」反日プロパガンダ映画の制作に関わることになってしまったAOL(America Online)に、
その典型を見出すことができます。
ネット・バブル崩壊とともに米国市場でも日本市場でも行き詰ったAOLは、中国市場に手を出します。
ところが、中国Legend社との合弁に乗り出して失敗。
新華社通信傘下のチャイナ.コムと提携しますが、これまた不調。
その弱り目につけこんできたのが「世界抗日戦争史実維護連合会」の姉妹組織ALPHA(第二次大戦史実維護会)です。

世界抗日戦争史実維護連合会」(Global Alliance for Preserving the History of WWII in Asia)
新華社通信が管理・運営する組織です。
新華社通信とは、もちろん中国・国務院直属の通信社。
平たく言えば中国の「プロパガンダ組織」です。
また新華社通信は中国・情報産業局と連携し、ロビー工作も行なっています。
「ディスカウントジャパン運動」に関する記事は、後半にあります。

IZAの阿比留記者のブログより
「実録・慰安婦問題に対する韓国の言論封殺 」より
(略)
 今から10年ちょっと前のことです。私は都内で開かれていたあるシンポジウムを取材していて、日本で暮らすある韓国人(仮にAさんとします)が、会場で次のように語るのを聞き、ごく何気なく記事の一部で紹介しました。
(略)
《「私は強烈な反日教育を受けた世代で、日本人がどんなにひどいことをしたかという本をたくさん読んだが、『従軍慰安婦』という言葉は聞いたことがなかった。貧困家庭の親が娘を(遊郭などに)売ったという話は少しは聞いたが、強制連行の話などなかった」
 「日本のいわゆる進歩派の人と話すと、あまり勉強しておらず、韓国のことも分かっていない。(略)教科書に慰安婦を記述する気持ちが分からない」》

 そして、記事が出て1週間ぐらいたったころだったか、夜遅く、自宅の電話が鳴りました。だれからかと思ったら、Aさんから相談を受けたという私の知人が、心配そうにこう言いました。
 「産経の記事をきっかけに、Aさんの韓国の実家や、故郷の友人宅が韓国国家安全企画部(現・国家情報院)から嫌がらせの家宅捜索を受けている。別に改めて聞くこともないだろうに、わざわざAさんの友人、知人をしらみつぶしに訪ねてしつこく『Aとはどんな人間か』などと聞いて回っている。どうしたらいいだろうか」

(略)
 韓国人自身の口から、慰安婦の強制連行などなかったという「事実」の証言が飛び出すことは、国家意思として阻止し、なかったことにしなければならないほど重大な「秘密」だとでも言うのでしょうか。
(略)
きょう、数年ぶりに話したAさんは
「ここ1、2年で韓国は言論封鎖は強まった。日韓関係について、韓国ではまともな言論はない。日韓関係の実情を知る人は、今はだれも発言できないようになっている。こうい中では、日本に対する客観的認識が生まれてこない」と話していました。
 
米地方教育当局、「ヨーコの話」教材使用中止を決定
「ヨーコの話」の歴史歪曲論議が浮上した後、米国の一部の私立学校とニューヨークのある公立学校がこの本の教材使用を中断したことはあるが、教育当局レベルでこうした決定が下されたのは今回が初めて。
米国の首都ワシントンDCと隣接したモンゴメリーカウンティでは区域内34の中学校の相当数が「ヨーコの話」を教材として採択してきた。
カウンティ教育委員会側は、韓国人保護者と駐米大使館側がこの本の問題点を指摘しながら教材使用の中断を要請したことを受け、検討作業と内部協議を行ってきた結果、薦図書目録から削除することを決定した
この本の教材使用中断運動に率先してきた首都圏メリーランド韓国人会のジュン・ユン副会長 は「こうした決定が出てきてうれしい。最初の一歩を踏み出しただけに、今後は他の地域でも 『ヨーコの話』が教材として使用されないよう積極的に努力していく」と語った。
軽いネタでひとつ・・・
弱腰マスコミ
">
『ノ・ムヒョン大統領の狂乱発言録』
東亜日報で紹介されるも、日本のテレビでは見送り


・・・本当は日本のメディアで取り上げてくれるのがイチバンうれしいのだが、おそらくそれは無理。韓国や在日韓国・朝鮮人に対する配慮がまず第一だからだ。
大阪・朝日放送の「ムーブ!」で紹介したいという連絡を受けていたが、なぜか「局の都合でペンディング」とのこと。やはり、韓国政府や在日の反発を恐れたのだろう。

(後略)
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好評発売中の『ノ・ムヒョン大統領の狂乱発言録』の作者のブログです。

う〜ん…「ムーブ!」でも見送りとはね・・・・残念
でも、打診してきただけでもマシですよ。

日本のマスコミって、基本こうですからね・・・
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慰安婦問題をめぐる米下院の対日非難決議案ですが
委員50人のうち36人がすでに賛意を示しており、採択される公算が大きいという危機に直面しています。

全くアメリカってのはなんてアホで図々しい国なのか?
呆れてしまう。
事実認定も科学的検証もなく、頭ごなしに他国に「謝れ」というのだから、
あまり偉そうなことを言ってくれるな」と久間防衛相でなくとも言いたくなる。

だいたいアメリカはそんな偉そうなことを言える立場なのか?

戦後アメリカ軍が日本に進駐した時、
最初の1か月、それも神奈川県下だけで2900件の強姦事件が発生した。7年の占領期間中には2536件の殺人と3万件の強姦事件を起こした。事態を憂慮したGHQは、ついに東京都に慰安所の設置を要求した。これはうわさや誇張ではなくれっきとした事実である

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