どこかで聞いたようなタイトルですが、実は「やり直し」です。
原因は「東国原知事、韓国ドラマに出演していた?」という当ブログの記事が
google検索にアクセス規制を受けたからです。詳細は後日。
今回は通報されても規制を受けないように「著作権」に抵触しないように作成いたしました。
(以下の記事は、「韓国のなかのトンデモ日本人」(双葉社刊)の紹介のため、著書の一部を参考にさせていただきました。引用・転載は一切ありません。
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保守県政の腐敗に業を煮やした県民の支持を受け、見事宮崎県知事となった
そのまんま東こと東国原知事。
鳥インフルエンザに揺れる県産地鶏の宣伝と検疫対策の相談のため上京。
知事として東京でビューを果たした東国原知事だが、
その前に実は韓国ドラマデビューを果たしていた
1
頭のおかしいヤツ」として切って捨てるように紹介される東国原氏
(p171の写真をスケッチしました)
これは、1995年SBSで放映され韓国で大反響を呼んだ『菊と刀』のワンシーン

特亜情報に精通している方々には既に有名で、今更説明も不要なネタではありますが
未読の方のために説明いたしますと・・・
上記写真は、野平俊水韓国のなかのトンデモ日本人において取り上げられていた韓国ドラマです。そのドラマの一部を紹介させていただきます。

(ストーリー)
新宿で右翼の論客が殺害され、在日韓国人のカナオカが容疑者として浮上する。韓国人女性記者ユーは、国選弁護士で帰化韓国人キノシタに再調査の依頼をする。二人の努力でカナオカの無実は証明されるものの、一方帰化韓国人キノシタは右翼の自爆攻撃で殺害されてしまう。

上の画像は、犯人に間違われた在日韓国人カナオカが日本の大衆文化を批判する場面(と言うか、作者の考えかたを代弁)。
赤の矢印で示された人物は東国原知事(当時そのまんま東)です。
頭のおかしい奴らを集めて出演させている」というセリフで
東国原知事らが出演したテレビ番組が紹介される
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7月16日午前に起きた新潟県中越沖地震の死者は19日時点で死者10人、重軽傷者約1300人、建物全壊900棟以上の被害が確認されています。
東北方面の知人と無事連絡がついてひと安心したところで、ふと思った・・・
かつて阪神大震災では「やった!天罰だ!」と新聞テレビで大喜びの報道をし
一部週刊誌では「日豚丸焼け6400匹 バンザイ」なんてことも。。
日本で震災がある度に国をあげてお祭り状態になる韓国のこと、まーたまたお祭り状態なのではないのか?(参考:東国原知事、韓国ドラマに出演していた?
悪い予感的中。
詳細は
「家政婦は見た」さんのブログ
が記事にしてくれていました。
エンコリの画像は管理者側の都合か、問題発言が刻々と消されてしまっていたので、「家政婦は見た」さんの記事の画像等を一部転載させていただきました(ありがとうございます)。

1b
在米韓国人が、米下院議会の「慰安婦」対日非難決議案の可決を目指して
なりふり構わぬマンツーマンの物量作戦をしかけている。
韓国KBS:ワシントン発のニュースで、
下院議員に直接働きかけている光景が放映されていた。


「韓国人団体が慰安婦決議案の可決に総力をあげることになりました。
ワシントンとニューヨークに集まった50人が、下院議員に対して慰安婦決議案を可決させるべきだと直接活動をおこなっています。
きのうまでに115人の共同発議者が集まりました。
下院の人権小委員会やアジア太平洋小委員会を経ずに直接外交委員会へもっていくには、120人の共同発議者が必要となります。

彼らは、建物を移動する下院議員に対して直接1対1で説得しています。
1万2000ドルをかけて議会新聞に掲載した慰安婦関係の全面広告も議員団の関心を集めています。
議会内外で繰り広げられた説得活動が功を奏して、きょう1日で9人の議員が賛成を約束して、共同発議者の数は124人に増えました。」


NHK・BS7(衛星第一)「アジア・クロスロード」 07年5月11日放映より
joseishi5
↑↑↑
5月8・15日号の表紙は本来こうするべきだった。
(コピペ可)

「WILL」絶好調の元文春編集長花田氏によると
いわゆる3大女性誌(女性自身・週刊女性・女性セブン)の売上げは壊滅的に悪化しているのだそうだ。
韓流を病的に推している「女性自身」に至っては
90年に85万部だった売上が、05年には40万部と半減の落ち込みを見せている。

それもそのはずだ。
こんな表紙をつくっているからだpe

2007年5月8・15日号の記事なら
赤西仁(22)亀梨(21)の怒声!再出発決めたNYで「激論48時間」
佑ちゃんに大接近?「神宮球場」トリビア
のどちらかで表紙を作れば売上が確実に1.5倍にはなることを保証しますよ。
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マイク・ホンダ議員に対する中国系反日団体からの政治献金が突出しているという事実は、周知のことですが、
中国の米国債の保有高が日本を上回ったとの噂もあり、
中国市場の利権を巡って、米中の繋がりが強まっていることが伺えます。

「南京」反日プロパガンダ映画の制作に関わることになってしまったAOL(America Online)に、
その典型を見出すことができます。
ネット・バブル崩壊とともに米国市場でも日本市場でも行き詰ったAOLは、中国市場に手を出します。
ところが、中国Legend社との合弁に乗り出して失敗。
新華社通信傘下のチャイナ.コムと提携しますが、これまた不調。
その弱り目につけこんできたのが「世界抗日戦争史実維護連合会」の姉妹組織ALPHA(第二次大戦史実維護会)です。

世界抗日戦争史実維護連合会」(Global Alliance for Preserving the History of WWII in Asia)
新華社通信が管理・運営する組織です。
新華社通信とは、もちろん中国・国務院直属の通信社。
平たく言えば中国の「プロパガンダ組織」です。
また新華社通信は中国・情報産業局と連携し、ロビー工作も行なっています。
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